インスタグラムで削除して欲しい投稿やコメント、アカウントへの対処法

Instagramは利用者が多く、SNSのなかでも誹謗中傷トラブルが絶えません。ここではトラブル別の解決方法やポイントを紹介しています。

自分の顔画像や個人情報が流出した時は削除してもらえる？といったお悩みや疑問について弁護士が解説します。

インスタグラムのトラブルは削除で解決？事例別の対処法

事例（1）顔写真を無断転載された

画像の無断使用はInstagramコミュニティガイドラインの「写真や動画は、自分で撮ったか、共有する権利を得ているもののみをシェアしてください。」という部分に違反します。無断転載された投稿は「報告」を行いましょう。

もしくは、「Instagramでの嫌がらせまたはいじめを報告」フォームより、Instagram運営にガイドライン違反であるため削除して欲しいと伝えましょう。

場合によっては、肖像権の侵害を主張することも可能です。たとえば、無断で転載されている画像が以下の条件に当てはまるものであれば、肖像権侵害にあたる可能性もあります。

転載された顔画像がTwitterやYouTubeなど他のアカウントで公開しているものだった場合、新たに他の顔画像も勝手に保存をされたり、スクリーンショットを取られたりする恐れがあります。無断転載のトラブルに遭った時は、顔画像のデータを非公開にするなどして様子を見ることがおすすめです。

くわしい解説は下記の関連記事をご参照ください。

事例（2）自分のなりすましアカウントをみつけた

自分がInstagramにアップした顔画像を、別のアカウントがあたかも自分の画像であるかのように投稿したり、アカウントのアイコンに設定するなりすましトラブルもよく発生します。

なりすましアカウントの報告については「Instagramでのなりすましアカウントを報告」フォームを利用し削除を求めましょう。その場合、あなたがなりすましをされた本人であることを示す書類が必要です。

本人であることを示すには、運転免許証や学生証など、本人確認書類の内容によって、1種類ないし2種類をフォーム上にアップロードしなければなりません。詳しくは「認められている本人確認書類」ページを確認してください。

他人の写真を勝手に用いる行為は法律だと著作権の侵害にあたる可能性があります。一度無断で投稿されてしまうと、さらに別の人が転載するなどしてどんどん拡散されてしまいます。

拡散されてしまうとすべてを削除することが難しくなりますが、発見次第、運営会社へ報告し、ひとつずつ対処に動きましょう。

著作権侵害やなりすまし被害への対処法については、関連記事でより詳しく解説しています。

事例（3）自分のインスタグラムアカウントが乗っ取られた

Instagramアカウントを何者かに乗っ取られてしまった場合、アカウントを使用して勝手に投稿をされたり、プロフィール等も書き換えられてしまうなど、大きな不利益を被る可能性があります。

アカウントが乗っ取られてしまった場合は、「Instagramのサポートをリクエスト」ページの［アカウントに不正アクセスされた］を選択しましょう。使用していたユーザーネームや電話番号、メールアドレス等の情報を案内に従って入力していきます。

もし、乗っ取られたアカウントを取り返せた場合でも再発防止のため定期的にパスワードを変更する、第三者が予測しにくいようなパスワードを設定するなどの対策を心がけることが大切です。

ハッキングは不正アクセス禁止法違反という犯罪になることもあるので、Instagramの運営会社に問い合わせても乗っ取られたアカウントの対応ができない場合には警察に相談することも一つの方法です。

関連記事では不正アクセスへの対処法や乗っ取り被害について解説しています。不正アクセスとはどういうものか知りたい方は『不正アクセス被害の対処は初動が肝心！警察への被害届や弁護士相談は必要？』の記事をお読みください。

乗っ取られたアカウントへの対象法については関連記事『SNSアカウント乗っ取りにどう対処する？犯人の特定法や乗っ取りの手口を解説』をお役立ていただけます。

事例（4）個人情報が流出した

顔画像の他、公開していないはずの免許証番号や電話番号などの個人情報が無断で投稿されるケースもあります。「Instagramの利用規約」を確認すると、他者の個人情報や秘密情報を許可なく投稿する行為は禁止されています。

個人情報を晒す投稿がされたら、ただちに「Instagramでのプライバシーの侵害を報告」のフォームから報告を行い削除を求めましょう。報告には、無断で個人情報を載せている投稿のURLが必要です。

あらかじめURLをメモなどにコピー＆ペーストをしておいたり、スクリーンショットを残しておきましょう。

個人情報を無断で投稿されてしまうと、第三者が好奇心から無責任な拡散を行ったり、話に事実ではない尾ひれがついて不利益を被ることが予想されます。ときには迷惑電話に悩まされたり、詐欺集団に個人情報を販売されたりする恐れもあるでしょう。

個人情報が流出したことによる被害が既に発生している場合には、警察に相談してみることも手です。

プライバシー侵害に関しては、以下の記事でも紹介していますので参考にしていただければと思います。

プライバシー侵害とは｜プライバシー侵害の基準・事例・対処法

この記事を読めば、プライバシーの侵害の定義や内容、どんな事例があるか分かります。プライバシー侵害の被害を受けた場合の対処方法も分かります。

事例（5）DMで誹謗中傷・嫌がらせ・脅迫をされた

DMから直接、誹謗中傷の投稿が送られてくる被害もよく発生します。なかには「金銭を寄こさないと個人情報をばらまくぞ」「今からお前の家に行って殺す」と脅したり、わいせつな画像をいきなり送り付けてきたり、DMトラブルは多岐に渡るといえるでしょう。

身体や財産に対して危害を加える予告をされている場合は、脅迫罪や恐喝罪などの犯罪に該当する可能性があります。警察に相談しましょう。

特に身体に危害を加える旨を、いつ、どこで実行するか等、具体的に告げられている場合は早急に対処しておくべきです。

また、DMでの執拗なアプローチのほか、住居近辺の画像や付け回していることが分かる画像を投稿されるなど、ネットストーカー行為が疑われる被害もあります。DMだけでなく、Instagramの投稿による脅迫行為も、警察へ相談することが可能です。

警察への相談の際は、証拠となるやり取りのスクリーンショットやURL等の情報を持参するようにしましょう。詳しくは下記の特集をご覧ください。

ネットトラブル・誹謗中傷で被害届が出せるケース・刑事告訴を解説

この記事はネットトラブル・誹謗中傷で警察に被害届を出すことを考えている方向けの記事です。被害届を出せるネットトラブルのケース紹介や、被害届を出す場合のポイント、どんな刑罰が適用されるのか、被害届が受理されない場合の対応を解説します。

事例（6）コメント欄で誹謗中傷された

Instagramは各コメントごとに運営へ通報することが可能です。自分の投稿につけられたコメントを削除しても相手に通知されません。

通報後に相手のアカウントをブロックすることも可能ですが、ブロックの場合は、相手が閲覧できなくなったことで気づく可能性があります。

コメント欄での誹謗中傷は、DMとは異なり、基本的に公開の場で投稿されるため、名誉毀損にあたると判断されるものもあるでしょう。

名誉毀損では公然性（不特定多数の人の目に触れる状態で誹謗中傷が行われたかどうか）があることが重要なポイントになります。コメントや投稿による誹謗中傷は、公然性があると判断されることが多いです。

名誉毀損に関しては、以下の記事でも紹介していますので参考にしていただければと思います。

ネットで名誉毀損された方へ｜慰謝料請求や刑事告訴の方法は？

この記事を読めば名誉毀損罪と侮辱罪の違いが実例紹介を通して分かります。ネットで名誉毀損されたときの対応方法を知りたい方はお読みください。

事例（7）インスタグラムアカウントを削除したいのにできない

誹謗中傷トラブルによって自分自身のアカウント削除を考えるかたは、よくいます。削除をすると画像や動画、DMのやりとりやコメントも一斉に消えるため、残しておきたい場合は削除前に保存をすることがおすすめです。

ログインした状態で、アカウントセンターから操作しましょう。

インスタグラムの削除・トラブルで気になること

投稿を消してほしい場合は相手に直接お願いすべき？

DMやコメント機能を相手が可能にしていれば、削除の交渉ができると考えるでしょう。しかし、相手が削除に応じてくれたり、謝ってくれたりするとは限りません。

場合によっては、本人からリアクションが来たことにより相手は活気づいて晒し行為が悪化したり、削除の代わりに金銭を要求してきたり、新たなトラブルが発生する恐れがあります。直接の削除交渉は慎重に検討する必要があるといえるでしょう。

相手のアカウントを削除（凍結・垢BAN）できる？

Instagramの「コミュニティガイドライン」によると、規定に従わない行為は、コンテンツの削除、アカウントの停止、またはその他の制限につながる可能性があるとの記載がされています。

ガイドラインや、利用規約に違反する内容のアカウントであれば、凍結を請求できるといえるでしょう。

ガイドラインでは、画像の無断使用や、わいせつなコンテンツの投稿、法律違反の行為等を禁止する旨が記載されているので一度目を通しておくのがおすすめです。

問題があると考えるアカウントを運営に知らせる際、ヘルプセンターのフォームや報告機能に説明入力欄があればどの規約・ガイドラインに違反しているのか記載しておきましょう。

アカウントが凍結されるかどうかの判断はInstagramの運営会社に委ねられるため、違反通報をした後に即座に凍結されるわけではないことを覚えておきましょう。

相手を特定して損害賠償請求できる？

投稿した匿名の相手が「誰なのか」知るための手続きを発信者情報開示請求といいます。これは法的・技術的に条件をクリアしなければなりません。

まず、法的観点では、投稿が存在することで誰のどんな権利を侵害しているか明確なことが条件です。名前や顔画像を出さずに、匂わせるだけの表現では誰の権利が侵害されているのか主張が困難です。

技術的観点では、相手がInstagramにアクセスしたログ情報がInstagramで保存されている期間であることが条件です。一般的にログ情報がサイト側に残されるのは約3ヶ月程度とされているので、開示請求を考える場合は早期に民事事件を扱う法律相談所へ相談しましょう。

開示後、損害賠償請求や裁判外の交渉などで民事責任を追及することが可能です。裁判費用も含めて相手方へ費用請求をすることもできますが、相手方に資力が無い場合は、空振りに終わるというリスクもあります。その間に費やすことになる自分自身の時間や金銭面の負担を考慮して検討しましょう。

インスタグラムでの開示請求や特定については、関連記事『インスタの開示請求と特定のやり方！被害を訴えるなら弁護士に依頼しよう』を参考にしてみてください。

インスタグラムのトラブルはすぐに対処しよう

自身の画像や個人情報の無断使用・流出は、そのまま放置すると拡散され続け、風評被害に悩まされる可能性が高くなります。そのため早急な対応が必要となるでしょう。

拡散はInstagram内に留まらず、まとめサイトやTwitter、掲示板に飛び火することもあります。広まってほしくない情報の拡散が続けば、消したくても自分の手で負えない事態となるかもしれません。拡散が広がる前に対処することがポイントです。

インターネットトラブルにくわしい弁護士について、法的対処が可能なのかを相談したい方は、下記バナーより弁護士選びのポイントも押さえておくことをおすすめします。

他のコンテンツでも転載や拡散されている場合、以下の特集記事を参考に削除の対処方法を選択してみましょう。