Googleなどで誹謗中傷や個人情報が書かれたら｜削除の方法

削除依頼の方法｜書き込みに応じた削除依頼の方法３つ

【ウェブサイト】記事を消したい場合（ブログ、ニュース記事など）

サイト内に設置された問い合わせフォームから削除依頼をすることができます。削除してほしいページの情報等を入力し、サイト管理者に送信し依頼します。 問い合わせフォームからの削除依頼は、被害を受けた本人が自分で行うことが可能です。ブログであればブログ管理者（作成者）、ニュースであれば報道機関に対して削除依頼を行うことになります。

削除するかどうかはサイト管理者が判断しますので、必ず削除に応じてもらえるというわけではありません。また、サイトによっては削除できるかの回答に時間がかかることもあり、すぐに削除してもらえない可能性もあります。

また、Google画像検索から画像を削除する場合については記事『Google検索結果から自分の画像や個人情報を削除する方法』でも解説していますので、参考にしていただければと思います。

【SNS】コメントを消したい場合（Twitter、Instagramなど）

SNSでは、投稿者に対してDM等で直接削除を依頼することも可能です。しかし、DMの受信拒否の設定をされていると相手に通知されずやり取りができないケースや、直接依頼したことにより新たな嫌がらせをされる等トラブルになってしまうこともあります。当事者同士、DMでやりとりをする際には、新たなトラブルを生まないよう慎重に判断することが大切です。

また、SNSの管理会社に削除を依頼する方法もあります。ブログ記事の場合と同じく、問い合わせフォーム等から削除が依頼できます。SNSによっては、各投稿やコメントに報告用ボタン（通報ボタン）がついているものもあり、そこから報告することも可能です。投稿者が匿名でアカウントを作っており、投稿者への直接の連絡ができない場合には、SNS運営会社に通報をして削除を求める方法をとります。TwitterやInstagramでは、報告用ボタンで誹謗中傷があったことを運営に知らせることができます。

SNSの削除依頼については、記事『SNSの削除依頼｜誹謗中傷やネットに晒された個人情報を削除する方法』でも解説していますので参考にしていただければと思います。

【掲示板】レスを消したい場合（５ちゃんねる、爆サイなど）

各掲示板のレス（個別の投稿）を消したい場合、自分自身で削除依頼を行うことができます。掲示板内に指定の削除依頼フォームがある場合、該当のスレッドやレスの情報など、必要な情報を指定し、管理者に送信する形で削除依頼します。爆サイの場合は、各ページ一番下の部分に削除依頼フォームが設置されています。５ちゃんねるでは、掲示板管理者（削除人）に対しメールで所定の内容を送る方法をとります。

管理者の指定の方法で依頼しなかったり、失礼な文面で依頼するなどしてしまうと、削除に応じてもらえないこともありますので注意しましょう。削除依頼する際には、各掲示板のガイドライン等をよく確認するようにしましょう。５ちゃんねるや爆サイは、「削除人」と呼ばれる人が削除依頼に対応しています。なぜ削除を求めるのか、理由を明示することも必要です。

削除依頼の際の注意点は？

各運営会社の規約をチェックする

サイトやSNS等の運営会社は、通常、どういう書き込みが削除の対象になるのかを規約で定めています。各運営会社によっても異なりますが、電話番号や住所等の個人情報が書かれているものは削除の対象となることが多いです。

削除依頼する場合の窓口や、依頼の手順が書かれているため、規約、ガイドラインを確認してから削除依頼するか検討するようにしましょう。以下でいくつか代表的なSNSの利用規約（ガイドライン）を紹介します。

記事や書き込みが削除の対象にならない場合も

利用規約に定められていないケースでは、そもそも削除対象でないこともあるので、削除依頼の前に規約をよく確認し、該当の書き込みが削除対象になるのかを見てみるようにしましょう。

自分では誹謗中傷されていると思っても、客観的に見ると削除されない表現であることも多いため、専門家に削除可能かを問い合わせてみることも大切です。

違法な書き込みかの判断は？

誹謗中傷の書き込みが「違法」であるかどうかは一見わかりにくいものです。法律上の判断が必要になることも多く、弁護士に書き込み内容を見せて、違法性を確認することが望ましいです。

個人では限界がある｜方法によっては法的知識を要する

個人からの削除依頼に対しては、場合によってはサイト管理者が応じてくれないこともあります。削除依頼の文面にも注意を払わないと、ユーザーからのクレームだと思われ、思うように事情を伝えられない可能性もあります。

削除できるかどうかは、投稿内容が違法性をもっているか、法律に違反するものかが問題となります。法律の知識があまりない場合には、適切な対応が取れず、解決まで時間がかかってしまうこともあります。法律がかかわるため、法律の専門家である弁護士に意見を求めることをおすすめします。