雑談たぬきの削除依頼|誹謗中傷された時の対処法 | アトム法律事務所弁護士法人

雑談たぬきの削除依頼|誹謗中傷された時の対処法

更新日:

岡野武志弁護士

監修者:アトム法律事務所 代表弁護士
岡野武志

掲示板サイトの削除依頼たぬき掲示板編

※自身で投稿した書き込みや、自身で立ち上げたスレッドは対象外です。

雑談たぬきは、もともとヴィジュアル系バンドの話題を扱うスレッドでしたが、現在はTikTokやふわっち、spoon、HAKUNAといった配信関係の話題が多い傾向です。
雑談たぬきで誹謗中傷を受けたり、プライバシー侵害の被害を受けたりしたら、早急に削除依頼を行いましょう。ネガティブな風評やプライバシー情報が拡散・炎上してしまうリスクを最小限に抑えるためにも、早めの行動が必要です。

ここでは、自分で雑談たぬきの削除依頼をする方法はもちろん、弁護士が代わりに削除依頼する方法を解説します。ご自分での対応に不安があったり、削除がうまくいかなかったりした方は、一度弁護士に相談してみましょう。

雑談たぬきの削除依頼方法

雑談たぬき運営の問い合わせ窓口に自分で連絡する

雑談たぬきの削除依頼は掲示板利用のルールの[お問い合わせフォーム]ページ内にある[削除依頼/一般]から専用メールフォームを立ち上げて行います。[削除依頼/一般]と書かれた青文字をタップすると、メールフォームが立ち上がります。 [種別]と書かれたプルダウンから該当する削除依頼理由を選んでください。 次に、削除したいスレッドのURLと、投稿番号、削除依頼の理由を明記して送信しましょう。

雑談たぬきの削除依頼を行う場合、書き込まれた内容が掲示板の禁止事項にあてはまっているか確認することもポイントです。

削除依頼の問い合わせ時に気を付けること

記入忘れがあると削除依頼が受付されないため、注意しましょう。削除理由を説明する際は、感情的な主張は避け、法的観点に基づいた理由づけ、客観的・論理的な説明を行うことが大切です。

雑談たぬきは削除依頼が公開されることはないので、理由は丁寧に記載しても問題ありません。運営側が削除理由を確認した上で削除の可否を判断します。雑談たぬきの書き込みを削除できるかどうかは、3日~14日を目安に判断されます。

雑談たぬきに弁護士が削除依頼するメリット

(1)法的観点に基づいた削除依頼理由を構成できる

権利侵害が生じている悪質な書き込みは削除依頼する余地があります。問題の書き込みが、当事者のどのような権利を侵害をしているのか、客観的に説明することが削除を成功させるポイントと言えます。

自分で雑談たぬきに削除依頼したがうまくいかなかった、または、適切な削除理由がわからない場合、弁護士に相談されることをおすすめします。弁護士は法律の専門家ですので、どのような権利がなぜ侵害されているといえるのか、正確に把握することができます。

(2)削除成功ノウハウにより、速やかに削除・解決へ

雑談たぬきの削除依頼に強い弁護士に削除依頼を任せると、権利侵害となっている書き込みや悪質な投稿の削除成功のノウハウがあるため、自分で削除依頼をするよりも解決スピードを上げられることがあります。

仮に、任意の削除依頼で削除されなかった場合でも、ノウハウを持つ弁護士ならば他の法的手段を用いた方法へ移行することもできます。

なお、弁護士資格がない代行業者が削除依頼を行うことはできません。報酬を得る目的で無資格の者が本人に代わり法律行為をすることは弁護士法に違反するからです。そのため、雑談たぬきの削除についてお悩みの場合は、ネットトラブルに詳しい弁護士事務所に相談されることをおすすめします。

ネット削除の無料相談窓口

24時間全国対応

(3)弁護士費用はかかるが削除できた時の安心感が違う

弁護士に任せて削除依頼をするには費用を要します。しかし、自分で雑談たぬきの削除依頼を行うことに不安や抵抗感がある場合は検討する選択肢に入れることをおすすめします。

弁護士費用は弁護士・法律事務所によって異なり、相場に幅があります。そのため、依頼前にいくつかの法律事務所の費用体系を比較して検討してみましょう。多くの場合、「着手金」と「報酬金」が設定されています。

弁護士費用の項目

着手金・・・弁護士に依頼した時点でかかる費用で、結果にかかわらず返金されることはない

報酬金・・・削除が成功した場合にかかる費用で、発生するかどうかは結果に左右される

アトム法律事務所では、任意の削除依頼の場合、着手金は0円、成功したときのみ報酬金が発生します。ご依頼前にまずは無料相談で削除依頼が可能かどうかご確認ください

報酬金額はネット削除依頼の費用ページをご覧ください。削除をご希望される書き込み件数が複数ある場合には費用が変動します。

またネット削除を弁護士に依頼するメリットについては、『ネット記事の削除依頼は弁護士に任せるべき?メリットや弁護士費用が知りたい』もあわせて参考になさってください。

雑談たぬきの削除依頼の他にできる方法はある?

裁判所に削除の仮処分を申し立てる

弁護士から雑談たぬきに直接削除依頼を要請しても応じてもらえない場合、裁判所による「仮処分に基づく削除命令」という法的手段を講じることも可能です。仮処分を申し立てるには、掲示板の書き込みやスレッドにより次の2要件が満たされている必要があります。

要件

  1. 申立人の権利が違法に侵害されていること
  2. 早急に解消することが必要であること

申立人は資料を提出の上、裁判官と面談を行い、要件を満たす事情や理由があるか考慮の上で判断がなされます。その際、併せて提出する申立書の内容は裁判所HPの「2. 保全事件の申立て」の記載例を参考に自身で作成することができます。

裁判手続きを経るため、直接削除依頼を行うケースと費用が異なってくる点を留意しましょう。

発信者情報開示請求で投稿者を特定する

発信者がわからない匿名掲示板でも、法的手段を用いて発信者を特定することできることがあります。投稿者が掲示板に接続したときに記録される痕跡(アクセスログ)を用いて、発信者を特定します。

しかし、アクセスログは概ね投稿時から3ヶ月程度しかサイトに保存されないとされています。開示を考えるときはなるべく早く動きましょう。なお、単に発信者を知りたいという理由では開示請求はできません。

裁判手続きを行うため、削除依頼よりも費用がかさむ傾向にあります。またアクセス情報が残っていない場合、特定の手続きが途中でストップしてしまう可能性も考慮しておきましょう。

雑談たぬきで誹謗中傷された後の選ぶべき対処法はどれ?

求める結果と時間・費用を比べて決めよう

上記で紹介した開示請求手続き後、刑事事件として警察に告訴状を出すか、民事事件として和解交渉や損害賠償請求を行います。

裁判によって損害賠償請求を行う場合、開示請求を含めた弁護士費用分も上乗せして相手方に損害賠償請求をすることが理論上可能です。しかし解決に至るまで、時間と費用リスクを抱える覚悟が必要となります。

損害賠償請求のポイント

雑談たぬきの損害賠償請求の訴え自体が裁判で認められても、相手に支払い能力がない場合には、賠償金を手にできない可能性があります。その場合費用は全額自己負担となります。

弁護士費用として支払った着手金は手元に戻ってこないことも念頭に置き、費用負担がどれくらい許容できるか無理のない範囲で検討して対応を考えましょう。

名指しで「殺すぞ」「家を燃やすぞ」など脅迫的な投稿がなされ、緊急性がある場合には警察署へ相談するようにしましょう。被害届、刑事告訴については以下の記事でも解説していますので、参考にしていただければと思います。

SNSなどの誹謗中傷・風評被害の被害者の方へ|被害届と刑事告訴

アトム法律事務所は雑談たぬきの削除実績あり

投稿から3ヶ月以上経過していたり、早期に削除したい個人情報の投稿については、雑談たぬきの問い合わせ窓口から削除依頼を行いましょう。アトム法律事務所が行った雑談たぬきの投稿削除実績をご紹介します。

依頼例

相談者は、雑談たぬきに名指しで逮捕歴を書き込まれました。名前でGoogle検索すると雑談たぬきの投稿内容が出てきたため、心配してアトム法律事務所の無料相談を利用されました。弁護士は名誉権の侵害があると判断し、削除依頼を行ったところ、即日削除が完了しました。

依頼例では即日の対応でしたが、基本的には運営が削除依頼のメールを受け付けてから、削除対応されるまで、3日~14日程度の時間を要します削除後の完了報告は行われないので、依頼者はスレッドを確認しましょう。

自分の名前を検索した時に人に知られたくない情報が出てくると、情報の拡散炎上が起きたり、それによって実生活に支障が出ることもあります。なるべく早期に削除することを検討しましょう。
他の掲示板やSNSコンテンツなどの依頼については削除実績で紹介しています。

雑談たぬきの削除依頼は法律事務所へ相談しよう

雑談たぬきの悪質な投稿でお困りの方は、掲示板トラブルに詳しいアトム法律事務所までお問い合わせください。

他にも、爆サイやホスラブ、5ちゃんねる等に転載された場合のご相談も承っております。

無料相談のご予約は、電話とメール・LINEにて24時間受付中です。問い合わせ時には、問題があると考えるスレッドのURLやレス番をお教えください。
まずネット相談員がお困りごとの確認調査に当たらせていただき、必要に応じて弁護士と連携して行います。お困りの方はぜひ、お気軽にご利用ください。

岡野武志弁護士

監修者


アトム法律事務所

代表弁護士岡野武志

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高校卒業後、日米でのフリーター生活を経て、旧司法試験(旧61期)に合格し、アトム法律事務所を創業。弁護士法人を全国展開、法人グループとしてIT企業を創業・経営を行う。
現在は「刑事事件」「交通事故」「事故慰謝料」「ネット削除依頼」などの弁護活動を行う傍ら、社会派YouTuberとしてニュースやトピックを弁護士視点で配信している。

保有資格

士業:弁護士(第二東京弁護士会所属:登録番号37890)、税理士

学位:Master of Law(LL.M. Programs)修了