Twitterアカウントの削除方法|自分で削除できないなら弁護士へ 

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X(旧Twitter)のアカウント削除方法

Twitterアカウントの取得は1人につき制限がなく、フリーメールアドレスを使えば複数のアカウントを気軽に持つことができます。ゆえに、過去に作成したアカウントを削除したくても、設定したパスワードを既に忘れてログインできないケースも少なくありません。

本記事では、ログインできない過去のTwitterアカウントの削除方法や、昔のアカウントを放置しておくことで生じる危険性などについて解説します。

ご自分でアカウントを削除できないとお悩みの場合は、弁護士が代わりに削除依頼を行うことで削除される可能性が高まる点についても述べていますので、最後までご確認ください。

ログインできない自分のTwitterアカウントの削除方法

ログインパスワードを忘れたアカウントについては、通常、パスワードの変更手続きを行ったうえでログインし、アカウント削除操作を行います。

パスワードの変更手続きには、アカウント開設時に設定したメールアドレス、もしくは電話番号による認証が必要となります。

しかし、ログインができないと絶対に自分のTwitterアカウントを削除できないわけではありません。

ログインできないTwitterアカウント削除依頼の手順

昔のTwitterアカウントのメールアドレスや電話番号を忘れた場合は、Twitterヘルプセンターの報告フォーム[アカウントにアクセスする際に問題が生じている]からアカウントの停止を求めます。プルダウンから[アカウントを削除または解約したい]を選択したら、以降は指示に従って入力してください。

Twitterの削除依頼を自分でやるのが不安、自分で試してみたけど上手くいかなかったという場合には一度ネットに詳しい専門家に相談することをおすすめします。

アカウント削除ではなく画像削除などを求める方が良いことも

Twitterは、作成時と異なる情報でアカウントの削除依頼をすると慎重な態度を示してきます。そのため、ログインできないTwitterアカウントの削除依頼をしても却下されるケースもあり得ます。

本名で検索した場合に該当のアカウントがヒットしないならば、友人や知人に投稿内容を見られて一個人と紐づけられる可能性は低いといえるでしょう。本名でなくとも、アカウントに顔画像を投稿していて気がかりならば、投稿の上部端にある三点リーダーを押しましょう。[ツイートを報告]機能を用いることがおすすめです。

アカウントが消えないならば、第三者が見てあなたのものだと紐づけられない状態にしておくことが大切です。

昔のTwitterアカウントを放置しておく危険性

本名フルネームや顔写真、学校や勤務先などの個人情報に関わる情報をプロフィールに記載していれば、アカウントを削除しない限り誰でも閲覧することが可能です。ときには、放置していた過去のアカウントの内容を掘り返されて、誹謗中傷の材料にされてしまうこともあります。

進学や就職活動で面接官がリサーチをする可能性

SNSによるトラブルリスクを回避したいと考えている学校や企業ならば、名前などで検索した時に出てきたSNSアカウントの投稿内容も入学試験や採用試験の参考にすることがあります。検索されやすい個人情報を含んでいるTwitterアカウントをそのままにすることは気をつけましょう。

人間関係トラブルに発展する可能性

友人や知人とトラブルに発展する可能性がある投稿、あるいは知られたくない内容の投稿があって不安な時はTwitterアカウントの削除を目指すことを検討しましょう。

アカウントを利用していたころには問題の無かった投稿が、後になって考え方に違いが生じたりすると消しておきたいと思うのは自然なことです。

・炎上時に過去の発言を掘り返される可能性

最近はTwitter以外のSNS、InstagramやTikTok、YouTubeなどでも顔を公開することが珍しくありません。芸能人でなくとも、何気なく投稿した内容がネット上で過剰な批判を浴びること(いわゆる炎上)があります。時には特定班、特定屋と呼ばれる人たちがネットの情報から炎上している人の個人情報を探り当て、暴いてしまうこともあるでしょう。

ログインできなくなったTwitterアカウントが公開されている状態で、個人情報を含むものを放置しておくことはリスクが大きいといえます。Twitterの誹謗中傷トラブルを避けるために、使わないTwitterアカウントは削除してしまう方が望ましいといえます。

ログインできる自分のTwitterアカウントの削除方法

スマートフォンアプリから削除する場合

自分のアイコンをタップしてメニューを開きましょう。[設定とサポート]内の[設定とプライバシー]を選択します。

[アカウント]をタップし[アカウントを停止]を選ぶと、[アカウントが削除されます]ページが表示されます。

ページの下部には赤文字で[アカウント削除]と書かれており、赤文字をタップするとアカウントのパスワード入力画面となります。入力後、[アカウント削除ボタン]をタップします。

パソコンから削除する場合

三点リーダーの[もっと見る]をクリックし、[設定とサポート]内の[設定とプライバシー]を選択します。

[アカウント]ページの下部に[アカウントを削除]があるので選択しましょう。[アカウントが削除されます]ページが表示されます。

ページの下部には赤文字で[アカウント削除]と書かれており、赤文字をタップするとアカウントのパスワード入力画面となります。入力後、[アカウント削除ボタン]をタップします。

ログイン時に削除したTwitterアカウントが復活している?

Twitterアカウントが復活した原因

Twitterアカウントを削除したはずなのにアカウントを検索すると出てくる場合、考えられる原因は主に2つです。

(1)Twitterアカウントの削除後30日以内に再ログインした

Twitterアカウントは、ログイン後[設定とプライバー]から削除が可能です。ただし削除ボタンを押しても、アカウントは30日間「停止」状態として扱われます。30日間ログインしなければ、削除の意思があると見なされ完全削除されます。30日の間に何らかの操作でログイン状態になるとアカウントは消えません。

(2)スマートフォンやタブレットのアプリを削除しただけ

スマートフォンアプリによっては、アプリを削除した時点でアカウントデータ自体が削除されるものもあるかもしれません。しかし、Twitterの場合、登録したアカウント情報はアプリをスマートフォンやタブレットから削除してもアカウントデータがTwitter内に維持されたままです。Twitterアプリを再インストール後にログインをして、削除操作をしましょう。

検索エンジンサイトの結果に表示されている

再ログインを30日間せずにTwitter上からアカウントの完全削除を確認したのに、Google検索やYahoo!検索の検索結果ページにはキャッシュとして表示されることがあります。

特に自分の画像や個人情報が表示されている場合は、画像や個人情報が悪用されないように早期にキャッシュの削除依頼も行いましょう。

Google検索結果のキャッシュ削除の申請のやり方は『キャッシュ(データの残骸)削除申請を行う』をご覧ください。
Yahoo!検索結果のキャッシュ削除申請については『Yahoo!検索結果に残る「キャッシュ」の削除方法・注意点』にて解説していますので、ご一読ください。

Twitterアカウントを削除できない時は弁護士相談 

弁護士ならではのアカウント削除でできること

自分で削除依頼をしたのに却下された場合、削除を求める理由の説明が適切ではなかった可能性があります。Twitter側が送信されてきた削除依頼を見て、アカウントを削除する必要があると判断してもらえるように主張する必要があります。

そのためには、Twitter利用規約や法的根拠に基づく主張を行う必要があります。ネット削除のノウハウがある弁護士ならば、Twitterに対して適切な主張で削除依頼を行うことができます。自分自身で試みたけど消えない場合は、一度弁護士に相談して対策を検討しましょう。

弁護士に依頼する場合の費用について

ログインできない自分のTwitterのアカウント削除に関して、弁護士費用は法律事務所により料金形態が異なります。着手金が必要なところもあれば、報酬金のみのところもあります。

各事務所の見積もりを取り、比較検討したうえでご自身の納得感が高い事務所に依頼することをお勧めします。一般的な弁護士費用の項目は、「着手金」と「報酬金」で構成されています。

着手金契約時に発生する料金であり、結果にかかわらず返金されない
報酬金成功の場合に発生する料金 削除に至らずに終わった場合は発生しない
弁護士費用の解説

法律事務所によって弁護士費用は個別に設定されていますので、相談時に確認するようにしてください。

相談先の弁護士を探したいという方は、下記バナーから詳しい解説をお読みいただけます。弁護士探しの参考にしてください。

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岡野武志弁護士

監修者


アトム法律事務所

代表弁護士岡野武志

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高校卒業後、日米でのフリーター生活を経て、旧司法試験(旧61期)に合格し、アトム法律事務所を創業。弁護士法人を全国展開、法人グループとしてIT企業を創業・経営を行う。
現在は「刑事事件」「交通事故」「事故慰謝料」などの弁護活動を行う傍ら、社会派YouTuberとしてニュースやトピックを弁護士視点で配信している。

保有資格

士業:弁護士(第二東京弁護士会所属:登録番号37890)、税理士

学位:Master of Law(LL.M. Programs)修了